乗数理論
乗数効果～自立的需要（独立需要）の変化がその乗数倍の国民所得の変化をもたらすこと
マクロ・モデル
Ｙ（国民所得）＝Ｃ（消費）＋Ｉ（投資）
Ｃ＝ａ（基礎消費）＋ｃＹ
Ｉ＝Ｉo
→均衡国民所得Ｙ＝１／１－ｃ（ａ＋Ｉo）
自律的需要～独立投資、政府支出、基礎消費
＝独立
＝体系内の変数（Ｙ：国民所得）に影響を受けない支出（一定値として与えられている）
消費関数 Ｃ＝ａ（基礎消費）＋ｃＹｄ
独立 誘発
政府支出の乗数効果
⊿Ｙ＝１／１－ｃ（１－ｔ）×⊿Ｇ
乗数
マクロ・モデル
Ｙ＝Ｃ＋Ｉ
Ｃ＝ａ＋ｃＹｄ
Ｉ＝Ｉo ＋ ｂＹ
独立 誘発
→Ｙ＝1／１－ｃ－ｂ×（ａ＋Ｉo）
微分→ｄＹ／ｄＩo＝１／１－ｃ－ｂ （投資乗数）
投資乗数～投資の変化1単位あたりの国民所得の変化の大きさ
複合乗数～消費支出以外の所得変化によって誘発される量をも含む乗数
＊ 誘発投資がないケース
1／１－ｃ （単純乗数）
貯蓄のパラドクス～個々人が貯蓄を増やそうというミクロ的行動は、マクロ的には貯蓄量を増加させず、かえって減少させることがある
個人が節約をする（貯蓄を増やす）
↓
消費を減らす
↓
有効需要の減退
↓
国民所得減少
↓
マクロの貯蓄は減少
＊ケインズ
原因：需要→結果：生産 （有効需要の原理）
古典派
原因：生産→結果：需要 （セイの法則）
消費関数 Ｃ＝ａ（基礎消費）＋ｃＹ
貯蓄 Ｓ＝Ｙ（国民所得）－Ｃ（消費）
Ｓ（貯蓄）＝－ａ＋（１－ｃ）Ｙ
→①ａの低下～基礎消費の低下
②ｃの低下～限界消費性向の低下
マクロ・モデル
Ｙ＝Ｃ＋Ｉ（Ｓ＝Ｉ）
Ｃ＝ａ＋ｃＹ
Ｉ＝Ｉo＋ｂＹ
所得誘発投資
減税ＶＳ政府支出
財政収支＝Ｔ（租税）－Ｇ（政府支出）
－10兆 ＝ ±０ － （＋10兆）
＝ －10兆 － （±０）
同じ赤字
財政乗数～政府支出１単位の変化に対する国民所得の変化の大きさ
⊿Ｙ＝１／１－ｃ（１－ｔ）×⊿G
一括課税乗数～一括課税１単位の変化に対する国民所得の変化の大きさ
⊿Ｙ＝－ｃ／１－ｃ（１－ｔ）×⊿Ｔo
⊿Ｇ＝⊿Ｔoだが
↓
｜１／１－ｃ（１－ｔ）｜＞｜－ｃ／１－ｃ（１－ｔ）｜
↓
よって、政府支出のほうが減税より効果が大きい
均衡予算乗数～均衡予算の乗数は１である（租税は一括課税のみ）
均衡予算が維持される（政府支出10兆と同時に増税10兆）
↓
政府支出の乗数は1
＊前提～乗数は単純乗数
租税Ｔ＝Ｔo（一括）＋ｔＹ（所得）
↓
Ｔ＝Ｔo 一括税のみ
① 政府支出を⊿Ｇ増やす
⊿ＹG＝１／１－ｃ×⊿Ｇ
② 増税を⊿Ｔ
⊿ＹG＝－ｃ／１－ｃ×⊿Ｔ
③ ①､②を同時に行う
⊿Ｙ＝⊿ＹG＋⊿Ｙt
＝１／１－ｃ×⊿Ｇ＋－ｃ／１－ｃ×⊿Ｔ（⊿Ｔ＝⊿Ｇ：政府支出＝増税）
＝１×⊿Ｇ
総需要管理政策
総需要管理政策（裁量的政策）
～不況のときには拡張政策を、景気が過熱しているときには引締政策を採用するというように、景気の局面に応じて政策を調整すること
ハーベイ・ロードの法則
～民間経済は不安定であるとの認識のもとに、民間よりも情報能力において優れている政府が積極的に介入して経済を安定化する必要があるという考え方
インフレ・ギャップとデフレ・ギャップ
完全雇用国民所得
～その国民経済のすべての生産要素（労働・資本など）が使用されて実現する国民所得水準
デフレ・ギャップ
～完全雇用国民所得を実現させるための独立支出の不足分
インフレ・ギャップ
～完全雇用国民所得を実現させるための独立支出の超過分
自動安定化装置（ビルトイン・スタビライザー）
～不況の際には有効需要の落ち込みを少なくし、好況の際には有効需要の拡張を小さくすることによって、景気変動を自動的に安定化する機能
（１） 累進課税制度
（２） 失業保険制度
（３） 企業貯蓄
→可処分所得の変動を小さくする（１）、（２）、（３）
（４） ラチェット効果
ラチェット効果～景気後退期における平均消費性向の上昇が有効需要の減退に歯止めを与える効果
＊時間的相対所得仮説～消費は現在の所得と過去の最高所得に依存して決まる
＊消費関数の非可逆性～消費関数は上方へシフトするが、下方へはシフトしない。すなわち、消費関数は景気循環過程においてはシフトしないが、長期の好況期では上方にシフトする。
海外部門の導入
Ｄ（総支出（需要））＝Ｃ（消費）＋Ｉ（投資）＋Ｇ（政府支出）＋ＥＸ（輸出）－ＩＭ（輸入）
アブソープション～国内で発生した支出（内需） Ｃ＋Ｉ＋Ｇ
＊外需 ＥＸ－ＩＭ
マクロの需給均衡式
Ｙ（総生産）＝Ｃ＋Ｉ＋Ｇ＋ＥＸ－ＩＭ
総支出
所得の処分式
Ｙ（国民所得）＝Ｃ＋Ｓ＋Ｔ
Ｙd（可処分所得）
⇒Ｓ＋Ｔ＋ＩＭ＝Ｉ＋Ｇ＋ＥＸ
漏出 注入
漏出要因～輸入がはいると総需要を減らし国民所得が減少するよう作用する
注入要因～輸出がはいると総需要を増やし国民所得が増加するよう作用する
Ｓ＋Ｔ＋ＩＭ＝Ｉ＋Ｇ＋ＥＸ
↓
（Ｓ－Ｉ）＋（Ｔ－Ｇ）＝ＥＸ－ＩＭ
民間部門の 財政収支 貿易収支
貯蓄投資 ＝政府部門 （経常収支）
差額 の貯蓄投資
差額
（Ｓ－Ｉ）＋（Ｔ－Ｇ）＝ＥＸ－ＩＭ
貯 ＞ 投 → 黒字
貯 ＜ 投 → 赤字
マクロ・モデル
Ｙ（国民所得）＝Ｃ＋Ｉ＋Ｇ＋ＥＸ－ＩＭ
Ｃ（消費）＝ａ（基礎消費）＋ｃＹd
Ｉ（投資）＝Ｉo＋ｂＹ
Ｇ（政府支出）＝Ｇ
Ｔ（租税）＝Ｔo（一括課税）＋ｔＹ（所得課税）
Ｙｄ（可処分所得）＝Ｙ－Ｔ
ＥＸ（輸入）＝ＥＸ（一定値）
ＩＭ（輸入）＝ＩＭo＋ｍＹ（ＩＭo：独立輸入、ｍ：限界輸入性向、ｍＹ：所得誘発）
限界輸入性向～国民所得の増加1単位に対する輸入の増加分
ｍ＝ｄＩＭ／ｄＹ ＞０
⇒Ｙ＝１／１－ｃ（１－ｔ）－ｂ＋ｍ×（ａ＋Ｉo＋G－ｃＴo＋ＥＸ－ＩＭo）
〈均衡国民所得〉
乗数理論
政府支出
⊿Ｙ＝１／１－ｃ（１－ｔ）－ｂ＋ｍ×⊿Ｇ
一括課税
⊿Ｙ＝１／１－ｃ（１－ｔ）－ｂ＋ｍ×⊿Ｔo
no.6
貿易収支均衡（ＥＸ－ＩＭ＝０）の条件
発端 輸入の増加
↓
貿易収支が変化
↓
政策的に均衡を回復
輸出の乗数
⊿Ｙ＝１／１－ｃ＋ｍ×⊿ＥＸ
↓ ＩＭ＝ＩＭo＋ｍＹ
⊿ＩＭ＝ｍ⊿Ｙ＝ｍ／１－ｃ＋ｍ×⊿ＥＸ
貿易収支の変化
①⊿ＥＸ－⊿ＩＭ＝｛１－（ｍ／１－ｃ＋ｍ）｝⊿ＥＸ
＝１－ｃ／１－ｃ＋ｍ×⊿ＥＸ（←プラス：黒字化）
黒字を減らす→ＩＭ（輸入）を増やす
↑
Ｙ（所得）を増やす
↑
⊿Ｇ（政府支出の増加）
⊿Ｙ＝１／１－ｃ＋ｍ×⊿Ｇ
↓
②⊿ＩＭ＝ｍ⊿Ｙ＝ｍ／１－ｃ＋ｍ×⊿Ｇ
結論：①＝②
１－ｃ／１－ｃ＋ｍ×⊿ＥＸ＝ｍ／１－ｃ＋ｍ×⊿Ｇ
⊿Ｇ＝１－ｃ／ｍ×⊿ＥＸ（貿易収支の均衡条件）
反作用
～自国の所得増加が貿易を通じて外国の所得を増加させ、さらにそれが自国の所得を増加させていくという波及効果
反作用モデル
第１国
ＥＸ1＝ＩＭ2
ＩＭ1＝ＩＭo1＋ｍ1Ｙ1
第2国
ＥＸ2＝ＩＭ1
ＩＭ2＝ＩＭo2＋ｍ2Ｙ2
⊿Ｇ1→⊿Ｙ1→ｍ1⊿Ｙ1→⊿ＩＭ1＝⊿ＥＸ2→⊿Ｙ2→ｍ2⊿Ｙ2→⊿ＩＭ2
＝⊿ＥＸ1→⊿Ｙ’1→ｍ1⊿Ｙ’1→⊿ＩＭ1’＝⊿ＥＸ2’→･･････
第3章 貨幣市場
貨幣の機能～流通手段、価値貯蔵手段、価値尺度
貨幣（通貨）～現金準備としての銀行保有以外の民間経済部門が保有する現金（紙幣、貨幣）と預金（当座性預金）をいう
流動性（すぐ使える）
Ｍ1～現金、当座性預金、普通預金
Ｍ2～Ｍ1＋定期性預金
貨幣の供給
中央銀行の役割～発券銀行、銀行の銀行、政府の銀行
ハイパワード・マネー～民間非金融部門の保有する現金と、民間銀行など金融部門の現金準備の合計
ハイパワード・マネーの供給～財政赤字、国際収支黒字、日銀貸出、買オペ
公開市場操作
～中央銀行が金融市場において国際等の債券や手形の売買取引を行い、市場に現金を供給（買いオペレーション）あるいは吸収（売りオペレーション）すること
公定歩合～中央銀行が民間銀行に貸出を行う際の金利
Ｈ（ハイパワード・マネー）＝Ｃ（現金通貨）＋（α1＋α2）Ｄ（預金通貨）
α1：法定支払準備率、α2：民間銀行の預金引出に備えての預金準備率
Ｍ（マネー・サプライ）＝Ｃ＋Ｄ
信用創造～1つだけの民間銀行を撮ると、預金を超えて貸出を行うことはできないが銀行組織全体を考えると貸出が預金を創造するメカニズムによって、ここの銀行の当初の預金を超えて貸出が可能になること
貨幣乗数～ハイパワード・マネー1単位の変化に対する貨幣供給量（マネー・サプライ）の変化
⊿Ｍ（マネー・サプライの増加率）＝１＋β（現金保有率）／α（現金準備率）＋β×⊿Ｈ
１＞α、β＝現／預
金融政策の手段
⊿Ｍ↑＝（１＋β／α↓＋β）↑⊿Ｈ
①（１＋β／α＋β）↑～日銀貸出（公定歩合引下げ）、買オペ
②α↓
ハイパワード・マネーの操作～ハイパワード・マネーは中央銀行の民間銀行への貸出（回収）および買オペ（売オペ）によって増加（減少）する
現金準備率操作～法定支払準備を上（下）げると、貨幣供給量は減少（増加）する
貨幣の需要
ケインズによる貨幣需要の動機の分類～取引動機、予備的動機、投機的動機
取引動機にもとづく貨幣需要～所得水準に対応して必要とされる通常の取引に備え経済主体が貨幣を保有しようとする動機にもとづく需要
Ｌ1＝kＹ
マーシャルのk～所得のうち貨幣として保有しようとする割合
取引動機にもとづく貨幣需要関数の形状～右上がりで、傾きはマーシャルのkに等し い
予備的動機にもとづく貨幣需要～不時の支払いに備えての貨幣保有
投機的動機にもとづく貨幣需要～資産としての貨幣の保有
資産保有の手段
① 貨幣（債券を買うための現金）
② 債券
利点～利息収入
欠点～市場価格の下落による損失
利率（ｒ） 高⇔低
債券市場価格（Ｂ） 低⇔高
下落予想 弱⇔高
債券価格と利子率の関係
額面価格 Ａ
利息 αＡ（毎期確定額）
満期 永久（コンソル債）
利子率 ｒ
理論価格＝（αＡ／１＋ｒ）＋（αＡ／（１＋ｒ）二乗）＋（αＡ／（１＋ｒ）三乗）＋･･･
＝
利息収入＝初項／１－公比＝（αＡ／１＋ｒ）／１－（１／１＋ｒ）
割引現在価値
Ｂ＝αＡ／ｒ
→負の相関関係。とくに永久確定利付債券（コンソル債）の場合には反比例
現実＜理論値⇒債券需要高まる⇒Ｂ↑
現実＞理論値⇒債券需要低まる⇒Ｂ↓
在庫理論アプローチ（取引動機の貨幣需要）
現金保有は損→最小化
一定期間
取引金額 Ｔ
1回あたりの現金化額 Ｃ
→何回現金化 Ｔ／Ｃ回
平均貨幣保有額 Ｌ＝Ｃ／２
貨幣保有による損失（費用）
Ｋ＝Ｃ／２×ｒ＋Ｔ／Ｃ×ｂ
失われた 手数料
金利収入
Ｋの最小化
ｄＫ／ｄＣ＝（ｒ／２）－（Ｔ／Ｃ二乗）ｂ＝０
→Ｃ＝√２ｂＴ／ｒ
→Ｌ＝Ｃ／２＝√ｂＴ／２ｒ（在庫理論型の貨幣需要関数）
結論
① ｂ＝０⇒Ｌ＝０
② ｒ↑⇒Ｌ↓
③ Ｌは√Ｔに比例する
取引金額に関する規模の経済～取引金額1単位あたりの貨幣保有残高は取引金額の増加にともない低下する
＊生産量ｘ↑⇒平均費用ＡＣ↓
取引額Ｔ↑⇒平均貨幣保有 Ｌ／Ｔ↓
利子率の決定
利子率決定の均衡条件～貨幣の需要＝貨幣の供給
ＩＳ曲線
ＩＳ曲線～財（生産物）市場の需給均衡を成立させるような市場利子率と国民所得の組合せの軌跡：右下がり
ＩＳ曲線より上の点～超過供給
ＩＳ曲線より下の点～超過需要
ＬＭ曲線
ＬＭ曲線～貨幣市場の需給均衡を成立させる市場利子率と国民所得の組合せの軌跡：右上がり
ＬＭ曲線より上の点～超過供給
ＬＭ曲線より下の点～超過需要
流動性のわな：ＬＭ曲線の形状～横軸（所得軸）と平行
極端な不況
↓
ｒが非常に低い
↓
すべての人々が債券価格は下落すると予想
↓
資産は貨幣を選択
古典派のケース：ＬＭ曲線の形状～横軸（所得軸）に垂直
好 況
↓
ｒが非常に高い
↓
すべての人々が債券価格が上昇すると予想
↓
資産は債券を選択
古典派～取引動機のみ
Ｍ＝Ｌ1（取引動機）
＝kＹ
Ｍ／k＝Ｙ（貨幣需給均衡）
＊ＩＳ・ＬＭのシフト
外生変数（一定として与えられているもの）の変化
内生変数（ｒ，Ｙ）の変化→ＩＳ曲線上の動き
no.8
完全雇用実現のメカニズム
（１） 遊休設備がある場合
有効需要増大
↓
生産増加：遊休設備を稼動
労働のＭＰ（限界生産力）の上昇
↓
労働需要曲線上方シフト
↓
完全雇用の実現
（２） 遊休設備がない場合
有効需要の増大
↓
生産増加（遅い）→一時的な品不足→物価上昇
↓
Ｗ／Ｐ（実質賃金率）下落
↓
労働供給曲線下方シフト
↓
完全雇用の実現
賃金の硬直性
暗黙の契約理論
労働者～危機回避者
変動賃金よりも固定賃金を選好する
効率的賃金仮説
Ｗ（賃金）の低下
→能力ある労働者の離職
労働者のやる気を失わせる
内部労働市場の理論
インサイダー（内部労働者）
その企業特有の技術をもつ
アウトサイダー（外部労働者）
訓練費用がかかる
↓
失業者がいても賃金低下の圧力とはならない
メニュー・コスト
価格変更等の追加的コスト＞利潤の増加
↓
価格を固定的に維持
総需要（ＡＤ）・総供給（ＡＳ）曲線分析
ＡＳ（総供給）曲線
ｗ（貨幣賃金率）一定のもとでＹ（総供給：実質国民所得）とＰ（物価水準）との組合せ
ＡＳ曲線の形状
右上がり
ＡＤ（総需要）曲線
財市場と貨幣市場を同様に均衡させるＹ（総需要：実質国民所得）とＰ（物価水準）との組合せ
ＡＤ曲線の形状
右上がり
流動性のわなや投資利子率弾力性がゼロの場合は垂直
ＡＳ（総供給）曲線のシフトの効果
ｗ（実質賃金率）の下落（上昇）
労働生産性の上昇（低下）
↓
ＡＳ曲線の右下方（左下方）シフト
↓
Ｙ（実質国民所得）の増加（減少）
Ｐ（物価水準）下落（上昇）
＊労働生産性＝Ｙ／労働者
ＡＤ（総需要）曲線のシフト
財政政策の効果
政府支出の増加（減少）
↓
ＡＤ曲線の右上方（左下方）シフト
↓
Ｙ（実質国民所得）増加（減少）
Ｐ（物価水準）上昇（低下）
金融政策の効果
Ｍ（名目貨幣供給量）の増加（減少）
↓
ＡＤ曲線の右上方（左下方）シフト
↓
Ｙ（実質国民所得）増加（減少）
Ｐ（物価水準）上昇（低下）
＊流動性のわなや投資の利子率弾力性がゼロの状態にあるときには、ＡＤ曲線はシフトせず、ＹもＰも不変
no.9
特殊なケースの政策効果
極端な不況
・ 流動性のわな
・ 投資の利子率弾力性ゼロ
→結論
（１）財政政策→有効（乗数効果100％）
Ｇ（政府支出）↑
↓
ＩＳ曲線右シフト
↓
Ｙ（実施地国民所得）↑
↓
Ｐ（物価水準）↑
↓
ＬＭ曲線左シフト
（２）金融政策→無効
Ｍ（マネーサプライ）↑
↓
ＬＭ曲線右シフト
↓
ＡＤ（総需要）曲線上方シフト
↓
Ｙ不変
完全雇用の実現
Ｙf（完全雇用）＞Ｙ*～不況、失業の発生
（１）古典派のケース
ｗ（賃金率）の低下
↓
ＡＳ（総供給）曲線が下方シフト
↓
完全雇用（Ｙf）の実現
（２）ケインズのケース
Ｇ（政府支出）の増加
↓
ＡＤ（総需要）曲線が右シフト
（３）流動性のわな、投資の利子率弾力性ゼロ
古典派のケースのようにｗが低下しても極端な不況のケースでは完全雇用は実現できない
ピグー効果
Ｃ（消費支出）＝ｆ（Ｙ（所得）、Ａ（名目資産残高）／Ｐ）
①Ｙ↑⇒Ｃ↑
②Ａ／Ｐ（実質資産残高）↑⇒Ｃ↑（資産効果）
Ｐが低下
↓
Ａ／Ｐ増加
↓
ＡＤ（総需要）曲線右シフト
⇒Ｃ増加
実質流動資産の価値の増加が貯蓄意欲を減退させ消費支出を増加させる効果
古典派のＡＳ曲線
（１）Ｗ／Ｐ＝ＭＰ･･･通常の説明
（２）マークアップ・モデル
フルコスト原則
Ｐ＝（１＋ｍ）ＡＣ
マーク・アップ率（利潤率）
＊ＡＣ（平均可変費用）＝ＷＬ／Ｙ
Ｗ一定
Ｙ↑
↓ＭＰ逓減
Ｌ／Ｙ↑（Ｙ↓）
↓
Ｐ↑
（３）不完全情報モデル→自然失業率仮説
インフレーション
物価指数～各種商品価格の包括的な平均概念である物価水準の時間的変動を相対数により測定する目的で作られる指数
価格 数量
Ｘ財 基準年 Ｐ0 Ｘ0
比較年 Ｐ1 Ｘ1
Ｙ財 基準年 ｑ0 Ｙ0
比較年 ｑ1 Ｙ1
ラスパイレス式物価指数～数量は基準年と変わらないと仮定
Ｐ1 Ｘ0 ＋ ｑ1 Ｙ0／Ｐ0 Ｘ0 ＋ ｑ0 Ｙ0
パーシェ式物価指数～数量は比較年であると仮定
Ｐ1 Ｘ1 ＋ ｑ1 Ｙ1／Ｐ0 Ｘ1 ＋ ｑ0 Ｙ1
名目ＧＤＰ～現在（比較年）の価格で測った生産額
Ｐ1Ｘ1＋ｑ1Ｙ1
実質ＧＤＰ～基準年の価格で測った現在の生産額
Ｐ0Ｘ1＋ｑ0Ｙ1
＝名目ＧＤＰ／ＧＤＰデフレータ
デフレータ～名目地を価格要素と数量要素（実質値）に分解する際に用いられる物価指数
→パーシェ式物価指数
インフレの原因
需要インフレーション（ディマンド・プル・インフレーション）
総需要の拡大が原因となって発生するインフレーション
ＡＤ曲線右方シフト
コスト・プッシュ・インフレーション
生産費の上昇によって発生するインフレーション
ＡＳ曲線が上方（左方）シフト
輸入インフレーション
国際関係を通じて生じるインフレーション
コスト・プッシュ→輸入原材料価格の上昇
ディマンド・プル→輸入の増加
古典派の貨幣数量説
インフレの弊害
① 資源配分←不確実性
② 所得分配
金銭貸借 ・債権者 不利
・債務者 有利
フィッシャー方程式
名目利子率＝実質利子率＋期待インフレ率
フィリップス曲線
貨幣賃金率変化率と失業率、あるいは物価上昇率（インフレ率）と失業率の関係を示す右下がりで原点に対して凸の曲線
需 供
ＮＤ＞ＮＳ･･･ｗ上昇･･･Ｕ＜Ｕ0 自発＋摩擦
ＮＤ＜ＮＳ･･･ｗ低下･･･Ｕ＞Ｕ0 自発＋摩擦＋非自発
ＮＤ＝ＮＳ･･･ｗ不変･･･Ｕ0 自発＋摩擦
＊Ｕ（失業者）
フィリップス曲線の意義
理論面
ケインズ～物価の決定は無視
政策面
総需要管理政策のガイドライン
修正フィリップス曲線（インフレ率と失業率）
労働分配率
β＝ｗＬ（労働所得）／ＰＹ（名目所得）
＝ｗ／Ｐ（Ｙ／Ｌ）＝ｗ／ＰＹ
ワインストラウプ式
β.＝ｗ.－Ｐ.－Ｙ.
↓
Ｐ.＝ｗ.－Ｙ.－β.
↓（β＝０：労働分配率一定）
Ｐ.＝ｗ.－Ｙ.
失業とインフレーション
インフレーションと失業の間の一方を小さく抑えようとすれば他方が大きくなることを受け入れなければならないという関係